米国のトランプ大統領が全世界に対して大幅な関税をかけることが決まりました。
私たちのような自由貿易の意義を教えられていた世代では、あまりにも非常識なので誰もが耳を疑う事態です。維新の会がちょっとしたことで「身を切る改革」とよく言いますが、本当の「身を切る改革」という言葉は、トランプ大統領とその取り巻きにあります。
普通に考えて、トランプ関税で最も大きな被害を受けるのはアメリカ国民、とりわけ共和党支持層です。しかも、トランプ大統領自らと側近の人たちへのダメージははかり知れません。
自然科学の法則に従わない事象が発生することは絶対にありません。
ところが、社会科学の理屈に合わないことはこれまでも時々起きていました。それが、近年ではしばしば起こるようになったという印象です。
プーチン大統領による隣国の侵略も、金正恩総書記の核兵器への信奉、一方の尹大統領の戒厳令の発動、少し遡りますがイギリスのEUからの離脱、どれもちょっと意味が分かりません。
しかし、社会科学の法則（原理）としては、それぞれが意外に成立しているのかも知れないと思えてきました。Wikipediaで検索した社会科学の法則です。妙に納得しています。
カニンガムの法則
「正しい答えを得る最良の方法は、質問することではなく、間違った答えを書くことである」
フランス語の「prêcher le faux pour savoir le vrai（偽りを説いて真実を知る）」と同義。
クラークの三法則
第一法則「高名で年配の科学者が可能であると言った場合、その主張は正しい。不可能であると言った場合には、その主張は間違っている」
第二法則「可能性の限界を測る唯一の方法は、その限界を少しだけ超越するまで挑戦することである」
第三法則「十分に発達した科学技術は、魔法と見分けがつかない」
マーフィーの法則
「何事であれ失敗する可能性のあるものは、いずれ失敗する－しかも最悪のタイミングで」
「落としたトーストがバターを塗った面を下にして着地する確率は、カーペットの値段に比例する」「高価な物ほどよく壊れる」