人手不足で悩んでいる経営者は多いのですが、従業員の教育訓練にはなかなか取り組み難いようです。
社会人教育をおこなう教育機関は、公的にも民間にもたくさんあります。講習や指導を専門でおこなっている人もおります。そういう外部の人に、社員教育を依頼するのは、結構効果的でコストパフォーマンスが高いです。積極的に探してみるといいでしょう。
外部の講師を頼むとお金がかかる。経費削減もしなけりゃいけないから、従業員教育はOJT（On-the-Job Training）で構わない。
仕事は習うものではなく慣れるものだ。学ぶものではなく盗むものだ。なんて、言っているようでは時代錯誤です。
職場の上司や先輩が、仕事を通じて教えるなんて、そもそも人手不足を嘆いている会社でできるはずがありません。働き方改革で残業や休日出勤も限定的ですからなおさらです。
しかも、行き当たりばったりの指導では、仕事に必要な知識・技術・技能・態度などを計画的に合理的に習得させることは難しいでしょう。教えられる方も、能力や力量が上がっているか疑問です。
会社で高いパフォーマンスを上げる人ほど忙しいので、教育訓練に駆り出すと会社の業績が下がっていきます。そこで、「教えることは学ぶこと」とか理屈をつけて、まだ知識も技量も十分でない人を教育係にしたりすると、職場は混乱していきます。
人手不足を解消するどころか、人は増えたが仕事も増えて、不満も増えたが苦情も増えて、結局のところ利益だけが減ったなんてことも起こりそうです。
ちょっと見直してみることも必要かと思います。また、4月に新入社員を迎える会社では、今からしっかりした計画を立てておくべきでしょう。