台風が2つ（1つは熱帯低気圧になるかも？）、続けて日本列島を襲いそうです。
BCP（事業継続計画）では、ハザードマップの利用が推奨されます。近年の自然災害の結果を検証すると、ハザードマップの精度がとても高くなっています。洪水、土砂災害、道路交通などで、危険性が指摘されている場所で、実際の災害が起こっているのです。
事業者でも家庭でも、自然災害への備えをする第一歩は「ハザードマップ」の確認です。
事業者の場合では、各自治体のハザードマップはしばしば更新されるので、1年に1回とか時期を決めて確認しておくことが望ましいです。また、従業員にハザードマップの存在を知らせて、自ら確認をさせるように促すことは重要です。
ハザードマップの存在に気づいた後は、その見方を確認します。ハザードマップは色分けや記号などで、わかりやすくつくってありますが、予めその色の意味や記号が何を示すのかを知っておきます。自治体ごとに独自の用語を使っている場合もあります。レッドゾーンとかイエローゾーンとかよく使われる言葉でも微妙に意味が違います。
そして、ハザードマップを使って紙上シミュレーションをすることが、実際の災害のときに役立ちます。例えば事業所の近くの川が決壊して周囲が浸水したなら、どの経路を通って避難するとか、荷物を受け入れるのにどういうルートを推奨するとか、いろいろ考えることができます。いろいろな行動の優先順位を予め決めておくことで、迅速な対応ができます。