偶然、先週から夕方6時前にクルマを運転してNHKラジオを聴く機会が何度かありました。
５時半くらいから「夕方ホットトーク」という、学者さんや解説委員の方がニュースを解説するコーナーがあります。今日は、東大教授の方で、「日本の格差問題を考える｣といった内容でした。ちなみに、今日の日経新聞でも話題のピケティ論文をもとにＭＩＴ出身の研究者さんの解説が載っていました。「夕方ホットトーク」に戻って、最近で記憶に残っているのは早大教授の方が、投票権を１８歳に引き下げる問題についての解説などです。
ちょっと気になることがあって、どの解説にも共通するのですが、何かと「海外の調査では・・・となっている。」とか「ＯＥＣＤの調査では・・・ということがわかっている。」とか「○○（外国人の名前）の研究で・・・と報告されている。」ということが根拠になって話されています。
もちろん、内容によってはそれでよいのですが、格差問題とか若者の政治参加といった問題はその社会の特性が重要な要素です。国内とか国内の地域的な調査や研究でなくて、海外（特に欧米）の調査や研究によって結論が導かれていることに、とても違和感があります。これで、聴取者や読者が納得するのだろうか？と疑問に思います。
例えば、現役世代の格差という問題では、相対である社会保障や勤労の状況、徴税の状況、そして家族や健康ほかの社会的要因を考慮する必要があると思います。政治参加の問題になると、更にその国や地域の課題や、国民性や地域性などが重視されるはずではないでしょうか。
「東京大学が調査した結果では・・」とか「山口県と宮城県で調査したところ・・」とか「○○（日本人の名前）の研究で・・」というのが根拠になるほうがよいと思います。海外の論文や調査結果だけでなく、問題にしようとしている日本で現地・現物・現実を調査した結果によって結論を導き出さないと、おかしなことになりそうです。